中国製の基盤や部品類に対する米国の関税によって、アメリカを象徴するシンセサイザー・メーカーが製造を海外に移転させたり、従業員を解雇することにつながるかもしれない。
Moogは、60年以上に渡り米国で事業を展開し、100人ほどの従業員を雇用している。同社製品を製造するのに必要な部品の約半分は中国製で、25%の関税により、Moogシンセサイザーの製造費をかなり増加させてしまうことになる。現在、Moogは部品を米国内で調達できるように動いており、これにより既に製品価格の高騰が始まっている。
これに対しMoogは、「選挙で選ばれた人々に、新関税がMoogのような米国企業にとって非常に有害であることに気づいてもらえるように説得し、（我々を）サポートして欲しい」という主旨のキャンペーンを実施。同社機材のファンが簡単に支持できるよう、キャンペーン・サイドは手紙のテンプレートを提供している。
関税は、中国との貿易格差を縮める狙いでトランプ政権によって導入された。
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