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WOODSTOCK 50の創設者、出資者がフェスティバルの口座から1700万ドルを「違法に抜き取った」と主張

「代わりに2020年のオリンピックに出演を持ちかけた」とも

Mixmag Japan | 9 May 2019

同イベント50回目の開催の行方は依然不明のままだ。

これまでの経緯をおさらいすると、以下の通りだ。

4月下旬、東京に本社を置く広告代理店の電通がフェスティバルのキャンセルを発表した。ところが、オーガナイザーはキャンセルの発表は間違いであり、イベントは予定通り実施すると発表。なお、電通が中止を発表した後、制作面のパートナーであるSuperflyもイベントから撤退した。

本件について、創設者のMichael Langが長文の書簡を公表した。書簡の中でもショッキングな発言として、電通が「フェスティバルの口座から違法に約1700万ドルを抜き取り(同イベントを)窮地に陥れた」との証言が登場する。また、Lang曰く電通は「倫理的で立派なパートナーだと思っていた」が、ニューヨーク州から制限付きでチケット販売の許可が出た後も「明確な理由なしに」チケット販売を阻害したのだという。

中止の発表に関するゴタゴタについても、「フェスティバルは我々がハンドルする」と電通が一方的に通達した後、事前の知らせもなくメディアに対して中止を発表した結果だという。「(電通と)グループ通話中だった時間には、既にメディアが中止を発表し始めていた」と綴られている。さらに「その後、Amplifi(電通)がフェスの銀行口座から違法に約1700万ドルを抜き出したことを知った」と続く。

書簡によると、電通はさらに他の出資者や保険会社、各種業者、出演者に連絡し、Langと組まないように忠告。一部出演者にフェスティバルへの出演をやめて、代わりに(電通がイベントを運営する)2020年のオリンピックへの出演を希望するのが良いと提案したという。

Langは、Woodstock 50は予定通り進めると強調。電通に対し「法と責任を尊重し、イベントの足を引っ張るのをやめて、1700万ドルを返して欲しい」と呼びかけている。

この書簡に対して、電通も回答を発表した。電通の主張は、同社には「多額の出資金を守る権利があった」ので、「契約上持っていたイベントの決定権を行使し、イベントをキャンセルした後、協同出資者として口座に入金したものを引き上げた」というものだ。また、「チケットは集会の許可が下りるまで発売できないが、実際に許可はまだ下りていない」とも付け加え、それ以外のことについては、これまでに発表したことに変更はないと語っている。

 

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